小さい会社の求人の探し方とは｜中小企業で働くメリット・デメリットも紹介

かつて、「就職するなら公務員か大企業」と世間の誰もが大企業に憧れた時代があったことをご存知でしょうか。

しかし、働き方や生き方が変化するにつれ、近年では必ずしも「公務員・大企業＝憧れ・成功」といったイメージではなくなってきています。

企業の規模にこだわらず、むしろ「規模の小さい会社・中小企業で働きたい」と希望される人もいるのではないでしょうか。

この記事では、大企業・中小企業の定義の紹介をはじめ、小さい企業で働くメリット・デメリットを紹介しています。

この記事を読むことで、小さい会社で働くための求人の探し方、応募する会社を選ぶ時のポイントが分かるため、これから小さい会社への就職を目指す人や、小さい会社への転職を検討・目指している人の参考になるでしょう。

現在、小さい会社への就職や転職活動を検討している方は、ぜひこの記事をご一読ください。

小さい会社の求人の探し方

小さい会社での仕事を得るためには、まず小さい会社の定義を知ることが大切です。

どういった企業が「小さい会社」と言われるのかを知り、どんな企業をターゲットにするのかはっきりさせてから、求職活動をすることをおすすめします。

ただし、小さい会社の求人は、大企業の求人と比較して見つけにくいケースも多く、求人にしっかりと予算が割ける大企業とは、求人方法が異なる場合があります。

小さい企業の求人を探すには、それに適した手段やコツが必要だと認識しておきましょう。ここからは、その手段やコツをについて詳しく紹介するため、ぜひ参考にしてください。

大企業と中小企業の定義

小さい会社への就職を目指すにあたって、まずは「小さい会社」とはどのような会社を指すのか、定義をはっきりさせておきましょう。

ここでは、小さい会社の定義を明確にするために、大企業の定義も確認していきます。大企業・中小企業それぞれの定義を把握しておきましょう。

大企業とは

一般的には、多額の資本金を持ち、従業員を多く雇っている企業を「大企業」と言います。ただし、多額の資本金や従業員数の線引きには諸説あるため、一般的な基準として以下の定義を覚えておきましょう。

日銀の「主要企業短期経済観測調査」によれば、資本金10億円、従業員数1000人以上の企業が「大企業」と定義されています。

他にも、資本金や従業員数以外の基準で、誰でも知っているような有名企業のことを大企業という場合もあります。

また、後述する「中小企業基本法」の中では、中小企業の定義が明確にされているため、その定義の反対を大企業と定義と考えても良いでしょう。

出典：「短観（全国企業短期経済観測調査）」の解説｜日本銀行
参照：https://www.boj.or.jp/statistics/outline/exp/tk/extkre.htm/

中小企業とは

では次に小さい会社・中小企業の定義を確認します。

中小企業基本法の第2条では中小企業を定義しています。その内容を簡潔にまとめると以下のようになります。

・資本金が3億円以下かつ従業員数が300人以下の製造業、建設業、運輸業などの会社
・資本金が1億円以下かつ従業員が100人以下の卸売業の会社
・資本金が5000万円以下かつ従業員が100人以下のサービス業の会社
・資本金が5000万円以下かつ従業員が5000人以下の小売業の会社

このように、業種によって中小企業の定義が異なります。

この中小企業の定義から外れる企業が、大企業と言えます。

出典：中小企業基本法｜e-Gov法令検索
参照：https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=338AC0000000154

中小企業が求人サイトで出てこないワケとは

小さい会社への就職や転職を希望して、求人サイトで求人を探した経験のある人の中には、中小企業の求人に対して見つけにくい印象を持っている人も多いのではないでしょうか。

大企業の求人は見つけやすいのに、なぜ中小企業の求人は見つけにくいのでしょうか。

主な理由としては2つ挙げられます。それぞれの内容を詳しく見て行きましょう。

掲載コストがかかる求人サイトを利用しない

求人サイトに求人を載せるためには、掲載料が必要です。また、大手の求人サイトなどでは、月間の基本的な掲載料だけでも、数万円から数十万円する場合もあります。

採用活動のための予算も限られている中小企業では、求人サイトに求人を出稿し、それを継続して出し続けるのは容易なことではないでしょう。

そのため、中小企業は求人情報を自社のサイトに出すなど、求人サイト以外の方法を利用しているケースも多く、必然的に中小企業の求人は見つかりにくくなります。

大手企業の求人にばかり目が行く

大手企業の場合、採用のために割く予算は中小企業よりも多くなります。

潤沢な予算で求人広告を出稿できるため、広告の面積を広げたり、目立ちやすい位置に求人が掲載されるような設定を依頼したりすることも可能です。

そのため、中小企業が求人広告を限られた予算で出稿しても、大手企業の求人よりも表示順が下になったり、目立ちにくく埋もれてしまう可能性が高くなります。

また、大手企業は知名度も高いため、求人情報の中に知っている企業の名前があれば、その情報は強く印象に残るでしょう。

その結果、同じ求人サイトに求人情報を掲載していたとしても、知名度が低い中小企業の求人の印象が薄れてしまうというケースもあります。

つまり、中小企業が求人サイトで見つかりにくい理由は、採用活動の予算や求人サイトの仕様が原因で、大手企業の求人情報に埋もれてしまっているためと言えるでしょう。

中小企業で働くメリット

大企業で働くメリットであれば、いくつかすぐに頭に浮かぶ人もいるでしょう。

では、企業規模が小さい会社で働くメリットはどんなところにあるのでしょうか。ここでは、中小企業で働くメリットを6つピックアップして紹介していきます。

そのメリットの中に、自分が惹かれるものがあるかどうかを確認してみましょう。

業務の範囲が広い

先述の通り、中小企業の特徴は従業員数が少ないことです。少ない人数で社内の業務を回すためには、1人が複数の業務を兼務することも多くなるでしょう。

複数の業務をこなすことで、業務を全体的に見渡せるようになるため、社内の状況を把握しながら業務を進めていく能力を養うこともできます。

業務の範囲が広いことを、「全体を把握した上で業務を進められるようになる」と考えれば、仕事をする上で大きな力と言えるでしょう。

実務経験を早期にたくさん積める

先に触れた通り、中小企業は従業員数が少ないため、勤続年数の長短に関わらず幅広い業務をこなす必要があります。

そのため、社歴の浅い従業員でも様々な業務を担うことになり、入社後早い段階で実務経験を積むことが可能です。

場合によっては、入社して間もない時期から、ある程度責任を伴う業務を任されることもあるでしょう。

分業体制が整っている大企業では経験できない、幅広い実務経験を早い段階から積めることは、中小企業ならではのメリットと言えます。

仕事の流れをつかみやすい

中小企業では、新しい事業を起こすとしても、規模が大きくなることは少ないため、その事業の全体を見渡しながら業務を進められます。

「全体の中で自分がどの部分を担っているのか」ということが分かりやすく、仕事の流れもつかみやすいため、業務へのモチベーションが上がりやすいと言えるでしょう。

一方、大企業で大規模な事業を起こす場合は分業制になることが多く、その事業の全体像もつかみにくいため、自分の仕事が単なる歯車のように感じ、モチベーションの維持が難しい場合があります。

社員と経営者との距離が近い

従業員が少ない中小企業では、社長はじめ経営の決定に関わる役職に就いている人との距離感が近いのが一般的でしょう。

経営の意思決定に直接関わることのない従業員でも、経営陣の考え方や仕事ぶりを間近で見ることができるため、仕事をする上での学びが多いという面はメリットと言えるでしょう。

さらに、自分の取り組む業務の成果や仕事ぶりを、経営者から直接評価してもらえる機会があるなど、仕事にもやりがいを感じられます。

意思決定が早い

中小企業は規模が小さいため、業務方針や経営方針の決定が早いことがメリットとなるでしょう。

最終決定するまでに何人もの承認を得なければならない大企業よりも、スピーディに最終決定までできる中小企業の方が、新規事業の参入などの際には有利です。

また、新規参入だけに限らず、事業規模の拡大・縮小の判断も柔軟かつスピーディに対応できるのも中小企業の特徴です。

フットワークが軽く、素早い意思決定ができる点は、中小企業ならではのメリットと言えるでしょう。

出世しやすい

従業員が少ない中小企業の場合、昇進するために何十人、何百人という他の従業員から抜きん出る必要がなく、大企業よりは昇進がしやすいと言えるでしょう。

また、大企業では「入社○年目までに課長職に就き、その後本社に戻って○○課を経験するのが出世コース」というような出世ルートが決まっているケースがあります。

しかし、中小企業の場合は、人事の最終承認をする経営陣との距離感が近く、人事権を持つ人が、従業員の日常の仕事ぶりを見ている場合も多いため、「こういう仕事は○○君が適任ではないか」「普段の仕事ぶりから信頼できるので任せてみよう」という人事も期待できるでしょう。

中小企業で働くデメリット

ここまで見てきた中小企業で働くメリットの多くは、会社の規模が小さいことが逆にメリットになっているケースでした。

しかし、中小企業で働くことにはデメリットもあるため、メリット・デメリット両方を把握した上で、中小企業への就職を検討することをおすすめします。

ここでは、中小企業で働くことのデメリットを5つピックアップして紹介しましょう。

大企業と比べ給与が低い傾向にある

中小企業は、大企業に比べ事業規模が小さいため、給与が低い傾向にあります。

厚生労働省が発表している「令和3年賃金構造基本統計調査　結果の概況」の「(4) 企業規模別にみた賃金」によれば、男女計の賃金で見た場合、大企業は3,397,000円、中企業2,998,000円、小企業2,799,000円となっています。

この結果を見て、同じだけ働いても大企業の方が給料が多いのであれば、大企業に勤めるべきという意見もあるでしょう。

しかし、同じ中小企業でも、大企業の子会社に当たる企業などは、給与体系や福利厚生について親会社の水準を引き継いでいる場合もあるため、全ての中小企業が不利というわけでもありません。

出典：企業規模別にみた賃金｜厚生労働省
参照：https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2021/dl/04.pdf

ボーナスの額が低いまたは出ないこともある

厚生労働省の「賃金引上げ等の実態に関する調査：結果の概要」の中の「令和3年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」に「夏の賞与支給状況」という項目があります。

その調査結果の「第7表 企業規模・産業、夏の賞与の支給状況別企業割合」では、企業規模別の令和3年度の夏のボーナスの支給状況が確認できます。

令和3年度の夏のボーナスの支給状況には、各項目で以下のような傾向が見られました。

「賞与を支給したまたは支給する」
・従業員数5000人以上の企業では97.6％が回答
・従業員数が100〜299人の企業は83.4％が回答

「賞与を支給しない」
・従業員5000人以上の企業では1.4％が回答
・従業員数100〜299人の企業は9.8％が回答

上記の数値から、令和3年度時点の同じ景気環境下では、中小企業よりは大企業の方がボーナスが出やすい傾向にあったということが分かるでしょう。

もちろん景気動向や、業界の動向、個別の企業の業績によっては、一概にこの傾向の通りになると言うわけではありません。

それでも、中小企業に就職を希望するのであれば、場合によってはボーナスを諦めなければならないこともあるという認識は必要でしょう。

出典：夏の賞与の支給状況｜厚生労働省
参照：https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/jittai/21/dl/06.pdf

知名度が低いこともある

規模の小さい会社には、知名度が低い傾向があります。

知名度が低いということは、単に人に勤め先を言った時の反応が薄いというだけでなく、仕事上の影響力も低くなってしまうということです。

もちろん中小企業の規模でも、歴史があり社名が世間に浸透している場合もありますが、多くの中小企業は知名度が低いと言えるでしょう。

このデメリットは、「勤め先に関する世間や周囲の人の反応は気にならない」という人にはデメリットになりません。

一方で、勤め先のネームバリューを気にする人や、周囲の反応を重要視する人にとっては、デメリットとなるでしょう。

仕事量が多いこともある

中小企業には、業務範囲が広く実務経験を早期にたくさん積めるというメリットがありますが、これは裏返すと1人の業務量が多くなるということです。

また、同じ業務に関わる人員が少ないため、同じチームの人員が休暇をとった場合、残されたメンバーの業務負担が大きく増える場合もあります。

このような環境の場合、他の人への負担を気にしすぎて休みが取りにくいと感じてしまう可能性もあるでしょう。

福利厚生が整っていないこともある

健康保険や雇用保険など、法律で定められた福利厚生以外の、住宅手当や育児支援、特別休暇など、実施するために企業の負担が増加するものは整えられていない場合もあります。

ただし、昨今は福利厚生に力を入れている中小企業もあるため、一律のデメリットではなく、企業の方針によると考えておきましょう。

中小企業の求人の探し方

中小企業で仕事をすることに興味が湧いてきたら、実際に求人を探してみましょう。

しかし、先に紹介した通り、中小企業の求人は求人サイトには出にくい傾向にあるため、どの探し方が分からないという方も多いのではないでしょうか。

ここからは、中小企業の求人の探し方を紹介していきます。ぜひ参考にしてください。

求人サイト

中小企業の求人を探す場合、全国区の大手の求人サイトを利用するのがポピュラーでしょう。しかしながら、全国区の大手求人サイトでは中小企業の求人が見つけにくい傾向にあります。

中小企業の求人はあるものの、割合としては少なく、大手企業の求人に埋もれてしまう場合があることを念頭に置いて活用してください。

地域の求人情報サイト・情報誌

中小企業は地域に密着した企業が多く、地元では名が知られている企業もあるため、地域が限定される求人サイトや情報誌に求人を出すケースが多くなります。

また、大手求人サイトは掲載料が高いのに対し、地域の求人サイトや情報誌の掲載料はリーズナブルな傾向にあるため、採用活動のためのコストを抑えたい中小企業のニーズにも合致した媒体と言えます。

ハローワーク

ハローワークは、地域の求人情報が充実しており、職員と相談しながら求職活動を進めることができるのがメリットです。

ハローワークの求人はネットで検索することもできるため、まずはネットで地元の中小企業を探してみて、気になる企業があればハローワークに出向いて相談してみるのも良いでしょう。

地方の転職フェア

転職フェアは、地元の商工会議所や就職・転職情報サービス企業などが主催して、定期的に開催されているイベントです。そこに出向けば、直接中小企業の話を聞いたり、会社の雰囲気を知ったりもできます。

自分で求人を探す場合は、自分が知っている・興味のある業種や職種が中心になることが多くなりますが、転職フェアには様々な企業が参加しているため、意図せず自分に向いている企業に出会う可能性もあります。

逆求人型スカウトサイト

「逆求人型スカウトサイト」とは、自分の経歴や希望の勤務環境、条件などを登録し、その内容と企業が求める人材像が合致した場合に、企業からのスカウトを受けられるサービスです。

上手く行けば、自分では見つけられなかったような企業と縁がつながる可能性もあります。

ただし、自分が希望するような中小企業からのスカウトが来るまで待つ必要があるため、中小企業への転職を急いでいる人にはやや不向きなサービスでしょう。

現在の仕事をしながら、ニーズが合致する企業と縁があれば転職したい、と言う人にはおすすめです。

転職・就職エージェント

「転職・就職エージェントサービス」とは、自分の情報を登録すると、転職エージェントからその情報に合致する求人情報が紹介され、企業への橋渡しまで行ってもらえるサービスです。

このようなエージェントは、一般には出ていないようなニッチな求人情報を持っている場合もあるため、自分では見つけられない企業や仕事に出会える可能性もあります。

ただし、エージェントの手腕によっては求職者と企業のニーズを把握しきれないままに、企業との面談が行われて断られるなど、無駄足を踏まされるケースもあります。

このサービスの利用を検討している人は、エージェントの腕に左右される方法であることを念頭に置いておきましょう。

キャリアセンター/就職課

「キャリアセンター・就職課」というのは、大学などの教育機関が、自校の学生に対して求人情報を提供したり、就職活動の指導や支援をしたりする場所です。

この求人の探し方は新卒向けとなりますが、第二新卒程度であれば、学校で相談に乗ってくれるケースもあるため、第二新卒で転職を考えている人は母校のキャリアセンターに相談してみましょう。

中小企業が一般に出していない求人情報もあるため、自力で探しても見つけられない求人に出会える可能性もあります。

OB・OGや知り合いからの紹介

すでに中小企業に勤務している母校の先輩や知人から、勤務先の企業の求人を紹介してもらい、人事担当者にまで話を通してもらう方法です。

大企業では採用プロセスの一環としてOB・OG訪問が必要なケースがありますが、中小企業では大手企業へ流れる人材を確保する方法として、このような紹介が使われることがあります。

ただし、「紹介」といっても優先的に採用されることはなく、通常の採用プロセスを踏んで選考されます。

応募する企業を選ぶ際のポイント

ここまで見てきた通り、大手の求人サイトでは中小企業の求人は見つけにくくなっています。

では、数ある中小企業の求人情報の中から、どういう点に着目して応募先を絞り込めばよいのでしょうか。

ここからは、応募する企業を選ぶ際のポイントを詳しく見て行きましょう。以下で4つのポイントを解説するため、ぜひ参考にしてください。

企業理念

「企業理念」とは、その企業の思想や在り方が端的に表現されたもので、その企業の全ての事業の根幹を支える考え方です。

その会社の企業理念に対して、賛同も理解もできない企業は、自分にとっては相性の悪い企業と考えられるため、入社できたとしても、会社と自分の考えが合わず辛い思いをする可能性もあるでしょう。

そのようなことを避けるためにも、まずは企業理念を確認してみましょう。

収益・売上高

企業理念に賛同できたとしても、利益を上げていない企業に就職するのは避けた方が良いでしょう。応募企業の収益や売上高は、就職した後のことを考えても非常に重要なポイントです。

中小企業の経営状況は、企業の自社サイトで確認できます。自社サイトがない場合は、未上場企業の情報をまとめた四季報や有価証券報告書の開示サイトを確認してみましょう。

企業のイメージや自分の想いだけで応募先を決めるのではなく、冷静にその企業の現状を数字で確認しておくことが肝心です。

定着率

企業理念や業績が良くても、人の出入りが激しい企業もあります。苦労して就職したにもかかわらず辞める人が多い企業には、何かしらの問題がある可能性が高いと言えるでしょう。

就職後に問題に直面して、退職の道を選ばずに済むよう、志望先の従業員がどの程度定着しているかを確認しておきましょう。

方法は以下の通りです。

・四季報で離職率を確認する
・企業のサイトがあれば過去の従業員数の推移を確認してみる
・帝国データバンクで業績と従業員数の推移を確認する（有料）
・ハローワークで過去の求人歴を問い合わせる

なお、数値として判断したい場合は、業績と従業員数の推移や、離職率を調べることをおすすめします。

「業績が伸びているのに従業員数が増えていない」「業績は横ばいなのに従業員数が減っている」という企業の場合、何かしら従業員が退職してしまう問題がある可能性があります。

ハローワークの求人でも、常に求人情報が出ているような企業も同様に考えて良いでしょう。人が定着せず、慢性的に人手不足になっている可能性があります。

社員・経営者の対応

仕事をする場合、やりがいや給与などの待遇も重要ですが、職場の雰囲気も同じくらい重要な要素です。

職場の雰囲気が良くない企業で働くことにはストレスも多く、長続きはしないでしょう。

可能であれば、志望先の企業の社員・経営者の対応を見て、その職場の雰囲気を確認することをおすすめします。

事前に会社訪問できる場合は、職場を見学させてもらうのもよいでしょう。事前の見学が難しい場合は、面接時に以下の点に注意して応募する企業を観察してみましょう。

・挨拶
・表情
・年齢層
・会話の有無
・経営者の場合は態度が横柄でないか

見学や面接に行った際、すれ違う従業員がどんな表情で挨拶しているかで会社の雰囲気はつかめます。

年齢層については、企業情報で平均年齢が出ている場合もありますが、どんな年齢層の人が目立っていたか見ておきましょう。

一般的には、勤続年数が長い人がいる職場が良いと判断されますが、若い年齢層が定着していない場合は、何かしら雰囲気に問題がある可能性もあります。

また、面接で顔を合わせた経営者の態度もよく見ておきましょう。

社員・経営者の対応に何かしらの違和感を覚えた場合は、念のため、再度従業員の離職率を調べたり、転職サイトの企業の口コミに目を通してみたりするなど、確認作業をすることをおすすめします。

小さい会社の求人の探し方を理解しよう

この記事では、小さい会社で働くことのメリット・デメリットをはじめ、就職や転職を目指す際の求人の探し方や応募の際の注意点を紹介してきました。

中小企業で働くことは、規模が小さいからこそのメリットがある反面、大企業と比較すると賃金面や福利厚生などでは劣ってしまうというデメリットもあります。

また、中小企業は大手の求人サイトでは見つけにくいため、地域の求人情報や転職フェアなど情報の入手先を広げて求人情報を探す必要がある点にも注意が必要です。

上記を踏まえ、応募する際は、企業のイメージや労働条件だけでなく、企業の業績や従業員が定着しているかどうかを客観的に確認しておきましょう。

この記事を参考に、小さい会社の求人への就職・転職を成功させてください。