旅行業界の仕事内容とは？トレンドと直面している課題についても解説

「旅行で添乗員さんにとてもお世話になったし、私もやってみたい」
「大好きな旅行を仕事にしたい」
「旅行業界の中にはどういった職種があるの？」
旅行が好きな方の中には、仕事で色々な土地に行ってみたいとい考えたり、他の人の楽しい旅の思い出を作る手伝いがしたいと考えたりする方もいるのではないでしょうか。

この記事では、旅行業界についてや旅行会社と旅行代理店の違い、旅行業界で活かせる資格などを紹介しています。また、旅行業界の各仕事内容についても紹介しているため、旅行業界で働きたいと考えている方の参考になるでしょう。

様々な世界情勢などから影響の受けやすい業界ではありますが、やりがいを感じられる部分もあります。ぜひこの記事を参考に、旅行業界についての理解を深めてみてください。

旅行業界とは

旅行業界の主な業務内容は、旅行者のための宿泊施設や交通手段の手配、パッケージ旅行のプラン立案と販売が主なものとなります。

一概に旅行業界と言っても、主に旅行会社と旅行代理店に分けられるため、その違いについては以降の見出しで確認していきましょう。

旅行業の分類

前述したように、旅行業界は商品を企画・実施する旅行会社と、その旅行業者から委託を受けて代理で販売する旅行代理店に分けられます。

また、大手企業は店頭での案内とインターネット販売を並行していることが多くありますが、店舗を持たずにインターネット上だけで取引する旅行会社もあります。

では、それぞれどのような違いがあるのでしょうか。以下で見ていきましょう。

旅行会社

旅行会社は、取り扱う業務範囲によって第1種と第2種、第3種、地域限定の4つに分類されます。

また、旅行会社の扱う商品には海外・国内のパッケージツアーやオーダーメイドツアー、交通機関等の手配、他社パッケージツアーの代理販売等がありますが、これも登録区分によって取り扱い商品が異なります。

旅行代理店

旅行代理店は、いずれかの旅行会社と委託契約を結び、その旅行会社の旅行商品を代理して販売する会社です。個人やグループ、法人、団体などの旅行者にパッケージツアーを販売するほか、宿泊券や航空機、JR券などのチケット類を代理販売します。

OTA

OTAとは、インターネット上だけで取引する旅行会社のことを言います。

国内外の手配旅行やパッケージ旅行、施設と利用者が直接契約する宿泊仲介、旅行保険などを取り扱うことが多く、時間や場所にとらわれずに商品一覧を閲覧、契約できる利便性が人気を得ています。

旅行業界の事業モデル

旅行会社の収益源は、宿泊や交通などを手配する際に発生する手数料を筆頭とした、各種仲介手数料です。交通機関や宿泊施設からは販売手数料、他社のパッケージツアーを販売すれば、当該他社から販売手数料を得られます。

手数料を得るために販売される旅行の形態は、3つに分けられます。それでは、それぞれの違いについて説明していきます。

手配旅行

顧客の要望で、交通機関や宿泊施設を代わりに手配する契約を手配旅行と言います。旅行会社は顧客の委任を受けて代理で取次、手配します。

なお、手配の結果が満員などで希望する予約が取れなかった場合でも、旅行会社は契約上の義務を果たしたことになり、顧客は旅行業務取扱料金を支払う必要があります。また、旅程の変更等の旅行中に発生したトラブルに旅行会社の責任はなく、旅行者の自己責任となります。

受注型企画旅行

顧客の依頼に基づいて、旅行会社が計画するオーダーメイドツアーのことを受注型企画旅行と言います。目的地及び日程、運送や宿泊などの旅行サービスの内容と、旅行代金を定めた旅行に関する計画を作成・提案し実施します。

旅行会社は計画に沿った各種手配だけではなく、問題なく実施できるように旅程を管理する義務があります。そのため、重要な旅程の変更や旅行参加中に被った損害に対して、一定の範囲で補償する制度が設けられています。

募集型企画旅行

旅行会社があらかじめ日程や目的地、交通手段、宿泊場所などの旅行内容や代金を定めた計画を作成し、旅行者を募集して実施する旅行のことを募集型企画旅行と言います。一般的にパッケージツアーやパック旅行と言われています。

受注型企画旅行と同じく旅行会社には旅程管理の義務があり、旅程保証や特別補償のような補償制度も設けられています。

旅行業界の職種とは

各業界に特有の業務内容がありますが、旅行業界と言えばどのような職種が思い浮かぶでしょうか。旅行プランを作成する業務や旅行者と接する業務、他の業界と共通するような職種もあります。

ここからは、旅行業会の代表的な職種の仕事内容を紹介します。

商品企画

ツアー商品の開発や企画を担う、旅行業界の花形と言われる職種です。マーケティング情報などを総合的に分析して、魅力のある旅行パッケージの企画や開発などを手掛けます。大規模な旅行会社の場合は、商品企画の専門部署を設置している場合もあるでしょう。

アテンダント

アテンダントとは付添人や接客係といった意味があり、ここではいわゆる添乗員のことを言います。

パッケージツアーや団体旅行に同行し、顧客が計画通り安全に楽しめるようサービスしつつ、旅程を管理することが主な業務です。旅行計画に従ってツアーが進行するように調整、対応します。

アテンダントは旅行会社に所属している場合と、添乗員派遣会社から派遣される場合があります。

法人営業

法人営業は企業や官公庁、学校など、大口顧客に対する営業活動が主な業務です。企業や各団体の担当者からヒアリングし、旅行の目的や規模、予算に合わせた魅力的なプランを提案します。

社員旅行や修学旅行など金額の大きな契約が多く、企業の売上に大きく貢献する部門です。

国際会議やコンベンション、大型イベントを扱う場合もあり、旅行会社だけではなく広告代理店と競合する場合もあります。

個人営業

個人営業は、旅行会社のカウンターで主に個人客に向けて営業します。顧客の予算や目的、人数、日程などをヒアリングし、要望に合ったプランを提案します。目的地の選定はもちろん、宿泊先の予約や交通手段の予約なども合わせて行います。

また、必要に応じてVISAや保険の手配などといった関連サービスの実施、問い合わせ対応も行います。最近は、インターネットでの申し込みを対応する場合もあります。

旅行業界で活かせる資格

旅行業界に就職するために必須の資格はありませんが、職種によっては業務に資格が必要になる場合があります。そのため、要・不要に関係なくあらかじめ取得しておけば、旅行業界への就職や転職の際にアピールポイントになるでしょう。

ここからは、旅行業界で活かせる資格を紹介していきます。

旅程管理主任者資格

募集型・受注型企画旅行に同行する主任添乗員には、旅程管理主任者の資格が必要です。この資格は、国内のみ添乗可能な国内旅程管理主任者と、国内外共に添乗可能になる総合旅程管理主任者の2つがあります。

旅程管理主任者資格を取得するためには、旅程管理研修の修了と一定の実務経験が必要です。旅程管理研修は2日間～3日間を要し、申し込みは通常企業単位で行われます。

なお、通訳ガイド等の名称を用いて、外国語での観光案内を有料で担当するためには、全国通訳案内士の資格が別途必要です。

出典：添乗員になるためには｜TCSA 一般社団法人日本添乗サービス協会
参照：http://www.tcsa.or.jp/become/howto/

出典：全国通訳案内士試験概要｜全国通訳案内士試験｜日本政府観光局（JNTO）
参照：https://www.jnto.go.jp/jpn/projects/visitor_support/interpreter_guide_exams/about.html

旅行地理検定試験

旅行地理検定試験は、旅先の地理や観光情報の知識を豊かにし、旅をより充実したものにすることを目的とした民間の検定試験です。日本旅行地理と世界旅行地理の2種類があり、それぞれ初級・中級・上級の3つの級があります。

会場での受験以外にインターネット受験もあり、学生や一般の個人でも受験が可能です。旅行会社への就職を目指す方のアピールポイントとして以外に、他の国家試験の試験対策として受験する方もいます。

旅行業務取扱管理者資格

旅行会社や旅行代理店は、営業所ごとに旅行業務取扱管理者を1人以上置き、管理監督するよう法律で義務付けられています。そのため、旅行業務取扱管理者資格を取得しておくこともおすすめです。

この資格には、国内旅行のみを取り扱う国内旅行業務取扱管理者と、海外及び国内旅行を扱う総合旅行業務取扱管理者の2種類あります。

特に総合旅行業務取扱管理者については難易度が高いため、取得しておけば就職や転職活動において有利になるでしょう。

出典：旅行業法｜e-Gov法令検索
参照：https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=327AC0100000239

出典：国内旅行業務取扱管理者試験とは｜社団法人 全国旅行業協会（ANTA）
参照：https://www.anta.or.jp/exam/shiken/setsumei.html

旅行業界のトレンド

自然災害の影響を受けながらも、しばらくは好調だった旅行業界ですが、感染症流行に伴って行動制限が行われた影響もあり、苦境に立たされました。新しい生活様式の定着や、人々の価値観が変化する中で、旅行業界のトレンドにはどのようなことがあるのでしょうか。

以下で詳しく見ていきましょう。

ネット販売の増加

日本では、現在も従来型の旅行会社が優位ではありますが、世界では既に、ネット販売を専門とするOTAの市場規模が従来型旅行会社を上回ってきています。

昨今の感染症の影響で人と接することを億劫に感じたり、外に出ること自体を控えたりしている方もいるでしょう。

加えて、現在は感染症流行によって旅行需要自体が減少傾向にあるため、日本もデジタル化が進むことで、今後の需要回復に期待できるでしょう。

ワーケーション

感染症の流行によってビジネスに関する様々なことのデジタル化が進み、会議なども含めてオンラインでビジネスが行われることも多くなりました。そこで注目されているのがワークとバケーションを掛け合わせた、ワーケーションです。

自宅やカフェで行うリモートワークではなく、観光地や帰省先などの自宅以外の場所でリモートワークすることを言います。仕事と休暇を両立し、従業員だけではなく企業や地域も豊かにする働き方として、注目されています。

統合型リゾート

統合型リゾートとはIRとも言われ、カジノやショッピングモールなどがホテルと一体化した複合観光集客施設のことを言います。このリゾート一体で、休暇をすべて過ごすことのできるような施設の集合体で、コロナ以前から議論が続けられているアジアのトレンド産業です。

例えば、シンガポールのマリーナ・ベイ・サンズは、IR建設における代表的な成功例です。外国人観光客の集客や大きな経済効果が期待されますが、課題も想定されており、今後さらなる議論が期待されています。

MICE

MICEとはMeeting（企業系会議／研修／セミナー）、Incentive Travel（企業の報奨／研修旅行）、Convention／Conference（大会／学会／国際会議）、Exhibition／Event（展示会／見本市／イベント）の頭文字から生まれた、造語です。

これらビジネスイベントは参加者が多く、一般の観光旅行と比較すると消費額も大きいことなどから、インバウンド振興策の一環として誘致活動が盛んに行われています。

ビッグデータの活用

これまで旅行業界におけるビッグデータは、インバウンド対策に欠かせないものとされていました。特に携帯電話基地局の情報や消費決済、GPS、SNSなどから旅行客の行動を分析し、企業活動に活用してきました。

しかし、旅行業界は感染症の流行状況に大きく影響を受けており、これまで経験したことのない状況の中で変革が求められています。そのため、国内も含めた人々の変化や需要を的確にとらえ予測していく中で、新鮮で多角的なビッグデータのさらなる活用が期待されています。

旅行業界が直面している課題

旅行業界はこれまでも、様々な国際情勢や自然災害から影響を受けてきましたが、昨今は世界的なパンデミックという経験したことのない危機に直面しました。不定期に発生する旅行需要減少への対応は大きな課題です。

以下では、近年で旅行業界が直面している課題をいくつか紹介していきます。

外国人旅行者の減少

2020年の訪日外国人旅行者数は、パンデミックによる旅行控えや、航空便の大幅な減少等によって、昨年よりマイナス87.1％の412万人となりました。

移動制限の緩和は徐々に進んでいますが、依然と同程度までの回復は不明瞭です。

また、これまでは、日本という国としての文化やレジャーなどをプロモーションしてきましたが、日本への理解や関心の高い層へ向けて、地域ごとのプロモーションも必要になるでしょう。

出典：観光を取り巻く現状及び課題等について｜観光庁
参照：https://www.mlit.go.jp/kankocho/iinkai/content/001461732.pdf

「Go To トラベル」の一時停止・延期

旅行業界・観光業界への需要喚起を目的として、GoToトラベル事業が行われました。旅行代金が大きく割引され、国内のいくつかの観光地や宿泊施設は賑わいを取り戻しました。しかし、幾度とない感染者数の増加によって一時停止・延期されているのが現状です。

その後、代替として地域観光事業支援（県民割）が行われていますが、需要回復に時間がかかる場合もあるため、支援の継続が望まれています。

出典：「新たなGo To トラベル事業」の概要について｜Go To トラベル事務局
参照：https://goto.jata-net.or.jp/

店舗削減

旅行業界のカウンターセールスは、これまでにないほどの減少傾向にあります。業界内のランキングで上位に位置するような企業でも、全体の4分の1や半数、3分の2を閉鎖と発表するなど、多くの店舗が削減されています。

OTAに押されながらも、顧客との対面での相談を武器に持ちこたえていましたが、感染症の流行により相談もオンラインへの移行を余儀なくされているのが現状です。

旅行業界について理解しよう

旅行業界は、業務で国内外を問わず、様々な土地に行ける業種であり、就職先として人気のある業界の1つです。ただ、魅力的でやりがいの大きな仕事である一方で、世界情勢などの外的要因の影響を受けやすい業界でもあります。

現状は求人募集を控えている企業もありますが、旅行業界動向を注視して先に資格取得を検討するなど、今後のために準備を進めてみてはいかがでしょうか。