パイロットになるには？気になる仕事内容や資格試験についても解説
「パイロットになるにはどうしたらいいの？」
「パイロットになるために必要な資格ってどんなものがあるの？」
「パイロットの仕事内容ってどんなもの？」
このように、パイロットになりたいと考えている方の中には、どのようにしたらパイロットになれるのか、何をしたらいいかわからないと不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。
本記事では、パイロットの仕事内容や雇用形態、パイロットになるために必要な資格試験や求人状況などを紹介しています。資格以外で必要になってくる資質やスキルも知ることができるため、パイロットについてより理解を深められるでしょう。
パイロットに興味がある方は、ぜひこの記事をチェックしてみてください。
目次
パイロットとは？
パイロットとは、航空機を操縦する職業のことで、操縦士や機長ともいいます。
航空機には、お客さんを運ぶ旅客機や貨物を運ぶ飛行機、テレビ局の報道で飛ぶヘリコプターなど種類は様々です。航空機の種類によって必要な資格が異なり、その資格によって業務範囲も異なります。
また、パイロットになるには、どのような組織に所属するのかによってもいろいろな働き方があります。
大きく分けて3種類あるため、それぞれチェックしていきましょう。
航空会社のパイロット
パイロットと聞いて、まず思い浮かべるのが航空会社のパイロットではないでしょうか。乗客や貨物を乗せた航空機で、国内だけでなく世界中を飛び回る仕事です。
航空会社のパイロットになるには、入社後に訓練を受けて資格を取得する方法と、航空大学校に進学して資格取得後に就職する方法、大学などの操縦科などで資格を取得する方法があります。
航空会社に入社して、すぐにパイロットとして働けるわけではありません。まずは、パイロット以外の社員としての経験を積むことになります。パイロットは様々な人と関わる仕事のため、パイロット以外の業務を知ることも大切です。
20代後半からは副操縦士として経験を積み、30代後半～40代前半にかけて機長になるのが一般的でしょう。
民間企業のパイロット
民間企業に入社し、企業が保有する航空機のパイロットとなる方法もあります。
観光やレジャーの遊覧飛行、新聞社やテレビ局の報道、航空測量などをするための小型飛行機やヘリコプターを操縦するパイロットなど様々です。
民間企業でパイロットになるには学校で国家資格を取得してから、航空会社の有資格者採用に応募する方法が一般的です。有資格者の募集がほとんどのため、民間企業でパイロットになりたい場合は、国家資格を取る必要があります。
国家公務員としてのパイロット
官公庁のパイロットを目指す道もあります。
警察や消防、自衛隊、海上保安庁などのパイロットになり、事故や災害時の救助活動や、国の安全のために活躍します。
地域の警察や消防のパイロットは、治安維持や災害時に出動します。近年多発している地震や台風など、自然災害のニュースで見るヘリコプターは消防の防災ヘリであることが多いでしょう。
警察や消防のパイロットの定期採用はほとんどないようで、基本的に庁内選抜や有資格者の採用となりますが、いつ実施されるかはわかりません。
一方、自衛隊や海上保安庁のパイロットは定期的に採用しています。自衛隊といえば、航空自衛隊のパイロットの印象があるのではないでしょうか。
しかし、陸上・海上自衛隊のそれぞれにもパイロットが在籍しています。また、近年は女性パイロットの活躍も推進されており、男女問わず目指せる職業といえるでしょう。
パイロットの仕事内容
パイロットの仕事といっても操縦する航空機によって内容は異なります。航空会社のパイロットであれば、人を乗せて目的地まで航空機を操縦することなどが主な仕事です。
しかし、パイロットの仕事とは航空機を操縦することだけでしょうか。例として、航空会社のパイロットの仕事内容をご紹介します。
旅客機の場合、機長と副操縦士の二人体制で操縦することになりますが、機長は飛行の全責任者であり、ほかの乗務員の指揮監督、航空機の操縦などを行います。
出発前には気象データなどをもとに運航管理者とともに安全な飛行プランを立て、飛行高度や速度、燃料の量などを決定します。エンジンなどを点検した後に離陸し、管制官との交信や通信モニターなどの監視で、常に安全運航に気を配ります。
このように、パイロットは人の命を預かる責任ある仕事のため、航空機の操縦だけでなく様々なことに気を配り、安全にフライトしているのです。
パイロットの雇用形態
正社員として勤務することが一般的です。
一部の航空会社や民間企業では、パイロットになるための訓練期間中は契約社員として採用されることもあります。また、ヘリコプターなど事業用操縦士として雇用される人の中には、少数ですが、契約社員やアルバイトとして採用される人もいます。
正社員か契約社員かで、ボーナスや福利厚生などが変わってくるため、求人内容をしっかりチェックする必要があるでしょう。
なお、警察や消防、自衛隊などでパイロットとして働く場合には公務員となります。
パイロットの年収
高収入のイメージがあるパイロットですが、実際のところはどうなのか見ていきましょう。
厚生労働省の調査によると、パイロットの平均年齢は41.1歳、平均年収1,072.2万円でした。日本国民の年収の中央値はおよそ400万円ですので、2.7倍ほどの年収となっているのがわかります。
ただし、パイロットの場合は働く会社の規模や、経験年数などによって収入が異なるため、注意してください。一般的には働く会社が大きいほど年収が高く、副操縦士よりも機長の年収の方が高くなります。
大手の航空会社になると、最高年収が2,000万円ほどになるケースも珍しくありません。また、公務員のパイロットの場合は年齢や階級によって違いがあり、大体500万～1,000万円ほどです。
働く企業によって差はあるものの、人の命を預かる責任ある仕事のため、高収入となっているようです。
出典：パイロット – 職業詳細｜職業情報提供サイト（日本版O-NET）
参照：https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/189
パイロットの求人状況
近年、パイロットの高齢化やLCCの急成長などの要因によって、パイロット不足が問題視されています。
団塊の世代のパイロットが大量に退職するとして、航空業界内で「2030年問題」と危惧しています。また、路線や便数を急拡大させてきたLCCはパイロットの供給が追いついていないのも現実です。パイロット不足は世界的な問題にもなっています。
そして、パイロットという職業は育成に時間がかかります。安心で安全な飛行を実現させるには専門的な知識と経験が必要です。
そのため、即戦力で活躍できる経験者の採用を求める企業も多いようです。一方で未経験者の一般公募は貴重なため、募集を見つけたら逃さずにチェックしましょう。
パイロットを目指している人は、まずは資格を取得し、就職活動を有利に進められるように情報収集をしましょう。
パイロットになるには？
さて、それではパイロットになるにはどうしたらいいのでしょうか。
前述したとおり、パイロットにも様々な働き方があります。どのように働きたいかによって、パイロットになるまでの経路が変わってきます。
パイロットになるための一般的な方法として、3パターン紹介していきます。
航空会社のパイロット募集への応募
学校を卒業し、航空会社の自社養成パイロットに応募する方法です。
入社後に訓練を受けて国家資格を取得するため、入社前に特別な知識や経験は必要なく、一からパイロットを目指せます。
訓練費などは会社が負担してくれて、その期間は給与や手当も出ますが、応募するには大卒以上の学歴が必要となり、採用人数もわずかであることから、かなりの難関コースといえます。
航空大学校への進学
航空大学校へ入学して、在学中にライセンスを取得し航空会社に応募する方法です。航空大学校とは、日本で唯一の国立パイロット養成機関です。
航空大学校への入学条件としては、25歳未満であり、4年生大学に2年以上在学し所定単位を履修していること、または短大・高専卒業した者であること、などがあります。そして学力試験や身体検査、適性検査などで選抜され入学資格を得られます。
宮崎・帯広・仙台にある各キャンパスで座学や演習といった過程を踏みライセンスを取得し、卒業後は航空会社に就職します。
出典：入学志望の方へ｜独立行政法人 航空大学校
参照：https://www.kouku-dai.ac.jp/02_enter/05.html
パイロット養成課程のある大学や専門学校への進学
私立大学や専門学校の操縦科やパイロットコースに進学する方法です。
学校によっては、固定翼（飛行機）と回転翼（ヘリコプター）のコースが分かれていることもあります。また、在学中に取得できる資格が学校や学部によって異なるため、自分が将来どういう働き方をしたいのかよく考えて調べる必要があるでしょう。
また、卒業生の進路先についても事前にチェックが必要です。
航空会社のパイロットなのか、撮影飛行や物資輸送などをする民間会社のパイロットなのか、自衛隊や海上保安庁といった官公庁のパイロットになる卒業生が多いのかなど、自分が希望する進路があるのかよく確かめましょう。
航空大学校よりも学費が高額になるため、学校選びを正しく行い、自分にあった学校を選びましょう。
パイロットに必要な資格
パイロットには、国土交通省が定める3つの資格があります。
それぞれの資格は、飛行機やヘリコプターといった航空機の種類や業務範囲によって異なり、自分の趣味の範囲で楽しむ場合と仕事でお客さんを乗せて飛行する場合では、必要になる資格が違います。
以下にパイロットに必要な資格を紹介していくため、必要な資格をチェックしてみましょう。
自家用操縦士
報酬を受けないで、無償で運行する航空機を操縦する場合の資格です。
つまり、事業目的以外で飛行機やヘリコプターを操縦したいという人に必要な資格になります。そのため、趣味でフライトを楽しみたいと自家用操縦士の資格に挑戦する人も多くいます。
ただし、自家用操縦士の資格だけでパイロットになれるわけではなく、そのほかに航空身体検査証明の取得や、電波法にもとづく無線従事者の資格も必要です。
受験資格としては、16歳または17歳以上であること、総飛行時間が40時間以上あること、などと規定があります。また、飛行機とヘリコプター、グライダーなどで資格が分かれています。
出典：パイロットになるには｜国土交通省
参照：https://www.mlit.go.jp/about/file000041.html
事業用操縦士
報酬を受けて、事業用としてパイロットの仕事に就く場合に必要な資格です。詳しくは、以下のとおりです。
1.自家用操縦士の資格を有する者ができる行為
2.報酬を受けて、無償運行の航空機を操縦する
3.航空機使用事業のための航空機を操縦する
4.副操縦士として航空機を操縦する
5.構造上一人の操縦士で操縦できる事業用航空機の機長として操縦する
また、事業用の操縦に携わる場合には、この資格のほかに身体検査証明書の取得や、管制塔などと交信するための無線通信士の資格が必要となります。
受験資格としては、18歳以上であること、飛行機やヘリコプターの場合は総飛行時間が一定時間以上あること、などと規定があります。ほかの航空機の場合にも詳しく定められているため、試験を受けるまでに要件を満たすことが必要です。
出典：パイロットになるには｜国土交通省
参照：https://www.mlit.go.jp/about/file000041.html
定期運送用操縦士
定期航路の国内線や国際線の機長として、航空機を操縦する場合に必要な資格です。詳しくは、以下のとおりです。
1.事業用操縦士の資格を有するものができる行為
2.構造上二人で操縦する事業用航空機の機長として操縦する
3.特定の方法または方式で飛行する場合に限りその操縦に二人を要する（当該特定の方法または方式により飛行する航空機に限る。）事業用航空機を機長として操縦する
また、一定規模以上の航空機の機長は、この資格のほかに機長として必要な知識及び能力を有することについて国土交通大臣の認定を受けなければいけない「機長認定」という制度があります。
ただし、自家用操縦士や事業用操縦士とは違い、定期運送用操縦士資格には計器飛行や計器飛行方式にする場合に必要な計器飛行証明の内容は含まれています。航空身体検査証明や無線通信士の資格が必要なのは、ほかの資格と同じです。
受験資格としては、21歳以上であり、飛行機の場合は総飛行時間が1500時間以上あること、ヘリコプターの場合は総飛行時間が1000時間以上あること、などと規定があります。
出典：パイロットになるには｜国土交通省
参照：https://www.mlit.go.jp/about/file000041.html
出典：我が国の機長認定制度について｜国土交通省
参照：https://www.mlit.go.jp/common/000190777.pdf
資格以外でパイロットに必要な資質やスキル
パイロットになるには様々な訓練や試験を乗り越えなければなりません。
それは、人の命を預かる責任ある仕事のため、ただ知識を得ただけではとても任せられない重要な職業であるためです。
ここからは、資格以外でパイロットに必要な資質やスキルを紹介していきます。ご興味がある方は、ぜひチェックしてみてください。
健康な心身
パイロットになると、「航空身体検査」という特殊な検査を受ける必要があります。
これは航空機を運行するために必要な心身の状態にあるか、安全にフライトできるかどうか図るためです。飛行中の事故を未然に防ぐ大切な検査のため、一般企業で行う健康診断よりもチェックする項目が多く、数値などに異常があった場合には改善するまで乗務停止となります。
また、薬の服用についても厳しく管理されているため、フライト中に市販薬を飲むこともできません。さらに、国際線のパイロットとして働く場合には時差もあり、体力的にもかなりハードなことが予測できます。
こうした理由からも日頃からしっかりと自己管理し、健康を維持することがパイロットにとって大変重要です。パイロットは体力作りのためのトレーニング、食事や睡眠に気を遣うことなど、常に高い健康意識を持つことが大切です。
英語力やコミュニケーション能力
パイロットに欠かせないスキルとして英語力とコミュニケーション能力があります。
英語力は、国際線に限らずどの航空機のパイロットにも一定のレベルが求められます。なぜなら、管制官との無線通信は一部の国を除いて原則英語で行われるためです。
また、外国人パイロットと乗務する可能性もあり、専門用語は英語になっているため、英語力は必要不可欠といえるでしょう。
そして、英語力とともに大切になってくるのがコミュニケーション能力です。
パイロットは安全にフライトするために、様々な人と情報交換しながら仕事をしています。航空機に一緒に搭乗する副操縦士や乗務員、そして管制官とは英語での意思疎通も求められます。
時には緊迫した状況でのコミュニケーションも必要になる可能性もあるでしょう。そのような時に素早く正確に情報を聞き取る能力、そして正確に伝える能力が大切になってきます。
事故を起こさないために、常に周囲とコミュニケーションを欠かさず協力して業務を遂行することが求められます。
パイロットの仕事について理解を深めよう
パイロットは華やかな仕事のイメージがありますが、人の命を預かる責任ある仕事です。そして、機長として航空機を操縦するまでには長い時間をかけて訓練と経験を積む必要があります。
空の上では何が起こるかわかりません。たくさんの航空機が飛行する中でのトラブルや、気象条件の変化、航空機内のトラブルなど、様々な状況に対応する決断力や実行力も不可欠となります。
しかし、専門技術を必要とするレベルの高い仕事をやり遂げたという達成感は、パイロットという仕事のやりがいの一つになるでしょう。そしてコックピットから見ることのできる美しい景色も、パイロットの魅力です。
前の記事へ
