EY Japan、在日英国商業会議所主催「ブリティッシュ･ビジネス･アワード」で「カンパニー･オブ･イヤー」受賞

過去12カ月における優秀な功績と革新を評価

EY Japan（東京都千代田区、チェアパーソン兼 CEO　貴田守亮）は、在日英国商業会議所（BCCJ）主催の第16回「2023年ブリティッシュ・ビジネス・アワード（British Business Award: BBA 2023）」において、「カンパニー・オブ・イヤー賞」を受賞したことをお知らせします。これまでEY Japanは、2019年（イノベーション部門）、2020年（D&I部門）、2022年（DE&I部門）を受賞した実績があり、今回で4回目の受賞となります。

ブリティッシュ・ビジネス・アワード(BBA)は、2008年より開催されている在日英国商業会議所の年間最大のイベントで、日英間のあらゆるビジネスや、持続可能性、社会貢献活動の功績を讃えるものです。カンパニー・オブ・イヤー賞は過去 12カ月間の顕著な業績に焦点を絞り、日本の組織全体で最も優秀な卓越性と革新性が認められた企業に贈られる賞です。

今回の受賞はEY Japanのビジネス面での業績、AI（人工知能）やDX（デジタルトランスフォーメーション）の領域における先進的な取り組みとともに、DE&I（ダイバーシティ、エクイティ&インクルーシブネス）やサステナビリティ、社会貢献活動であるEY Ripplesなど、企業としての総合的な姿勢が評価されたものです。

EY Japanは、EYのパーパス（存在意義）である「Building a better working world ～より良い社会の構築を目指して」の実現に向けた価値あるソリューションを提供するため、社内および社外パートナーとの共創に取り組むとともに、人的資本への投資を拡大しています。EYのパーパスとメンバー個人のパーパスや情熱を結びつけ、社会に対する長期的価値（Long-term value、LTV）の創造に注力しています。

EY Japan チェアパーソン兼CEO　貴田守亮のコメント：
「ブリティッシュ・ビジネス・アワードは、社会により良い変革をもたらした企業・団体の功績を讃え贈られます。今回、私たちの社会に対する長期的価値（Long-term value、LTV）を評価いただき、大変光栄です。持続可能な社会の実現を目指す在日英国商業会議所（BCCJ）の活動は、私たちEYのパーパス『Building a better working world』と志は同じです。今後ともBCCJと同じ目標のもと、共により良い社会の構築に尽力していきます」

EY JapanのDE&Iの取り組みについては下記をご覧ください。
DE&I（ダイバーシティ、エクイティ&インクルーシブネス）

※BBA2023の審査員の一人としてEY Japan チェアパーソン兼CEOの貴田守亮が参加しましたが、審査の公平を期するため、EY Japanがエントリーしたカンパニー・オブ・イヤー部門およびレスポンシブル・ビジネス部門の2部門での審査には参加しておりません。

在日英国商業会議所（BCCJ）ついては下記をご覧ください。
URL ：Home Page - British Chamber of Commerce in Japan (bccjapan.com)

授賞式で「カンパニー・オブ・イヤー」賞を授与された模様
写真提供：LIFE.14 (Photo by LIFE.14)

〈EYについて〉
EY | Building a better working world
EYは、「Building a better working world～より良い社会の構築を目指して」をパーパス（存在意義）としています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。
150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。
アシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起（better question）をすることで、新たな解決策を導きます。

EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacyをご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.comをご覧ください。