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投稿者:

ZYAO22編集部

「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード」機能強化

主要3CTV広告と地上波CMのコンバージョン効果の並列分析が可能に。投資改善効果の金額算出も実現

2023年11月15日
株式会社 電 通

 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:榑谷 典洋)は、テレビ広告のコンバージョン効果(広告がウェブサイト来訪者数やアプリダウンロード数、問い合わせ数などにどの程度寄与したか)を分析できる「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード」の機能を強化し、本日より提供を開始します。強化ポイントは、①ABEMAが追加となり、AVOD※型主要3サービス(TVer、YouTube、ABEMA)のコネクテッドTV広告と地上波CMの、テレビデバイス上における効果比較が可能になったこと、また、②「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード」を企業が導入することによる投資改善効果が算出できるようになったこと、の大きく2点です。

 従来、テレビ広告は「認知・ブランディング」に寄与するメディアとしてリーチ(到達率)で広告評価がなされてきましたが、近年、「コンバージョン」をマーケティング活動のKPIに設定する企業が増え、テレビ広告においても、コンバージョン効果の測定が課題となっています。当社はこのようなニーズに対応するため、テレビ広告のコンバージョン効果を可視化するダッシュボードサービス「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード」を
2021年に開発しました。

 そしてこのたび、テレビ広告における“効果分析の高度化”を進める一環として、「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード」の機能を強化しました。

 
<「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード」機能強化ポイント>

① ABEMAの効果分析が可能になり、主要3コネクテッドTV広告が対象に
  これによって、地上波CMと、近年視聴者数が拡大し続けている主要3コネクテッドTV広告のコンバー 
  ジョン効果を横並びで分析することが可能になります。

 「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード」導入による、投資改善効果の算出が可能に
  本ダッシュボードを導入したことにより、マーケティング活動上で具体的にどの程度の改善効果(金
  額)が達成されたのか、の算出が可能になり、これによって、企業内でのスムーズな合意形成を支援し 
  ます。

<「MIEROレスポンスコネクター・ダッシュボード」の分析・検証メニュー 一覧>




 今後も当社は、広告効果の精緻な分析を通じて、顧客企業のマーケティング活動の最適化と事業成長に貢献していきます。

<参考資料>
・2021年3月18日リリース
 広告主のKPIに沿ったCM1本ごとの"反応"を分析・可視化し、 広告費の効率化・効果の最大化を実現
 ―「レスポンスコネクター・ダッシュボード」を開発―
 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2021/0318-010353.html 
・2022年12月16日リリース
 コネクテッドTV広告と地上波CMのコンバージョン効果を横断分析
 ―「レスポンスコネクター・ダッシュボードPro」でテレビ広告効果を最大化―
 https://www.dentsu.co.jp/news/release/2022/1216-010572.html 

 
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以上